概要

下記のようなニーズに対する業務構造改革を業種・業態を問わず数多く支援しています。

• 要員を削減しても効率的な組織、業務運営を実現したい。
• 合併や統合の効果・メリットを発揮させる業務のやり方、要員配置のあり方は？
• 管理間接部門の要員は削減し、スリムな本社を実現したい。
• BliRで新たなマンパワーを創出し、重点事業の強化、販売・営業の強化など攻めの重点部門の強化に人をシフトしたい。
• 業務プロセスの抜本的改善を行い、真に効率的経営につながるシステム化、内部統制、J-SOX法への対応等を有効に進めたい。

特徴

企業ミッション、部門ミッションの設定、本社の基本機能、営業部門・他部門に対する支援・統制・管理・企画の各機能、営業部門の本来機能、支援機能等を明らかにし、機能組織を設計します。

業務改革（業務効率化）、企業体質の変革に不可欠なトータルアプローチです。
［１］意識改革－コスト意識・目的意識・価値志向等への変革
［２］風土・マネジメントの変革－完璧主義・減点主義の排除、権限委譲の推進　等
［３］仕組み、やり方の工夫－ＩＴ活用、フロー改善、標準化　等

「目的思考」「現状否定」「強制思考」「過去との絶縁」に基づく無用・不要業務の廃止、低価値・過剰業務の削減、移管　等を行います。

業務の分類をベースに「行為行動」と「業務時間」で業務プロセスを可視化することで、ムダな業務の流れ、業務上の問題点を顕在化します。　等

効果・成果

• 間接人員の削減により原価低減を実現します。
• 間接業務のあるべき姿が明確になります。
• 企業環境の変化に対応して間接人員の適正化が図られる仕組みが構築できます。